## 「CAR-PFAS Japan Verified」について。国内で開発されるPFAS対策技術のほとんどは3物質しか評価していないため有効性に疑問が残ります。国内開発技術の実行可能性について客観的な判断を提供するため、コンソーシアム代表の山下が「自身で使用して性能を実際に確認した技術・材料や装置」であり、海外最新技術と比較しても十分競争力のある優れた技術について 「CAR-PFAS Japan Verified」を提供します。2006年に産総研が開発、海外最新技術を用いて2024年に再構築した「総PFAS測定用燃焼イオンクロマトグラフ : PFAS-CIC (0.05ng/L以下の世界最高感度フッ素測定が可能であり、ISO/DIS18127 や USEPA method 1621 をはるかに超える、後発メーカーの追随を許さない最新装置。国内で唯一、ガス測定も可能であり、ECHA規制・PFAS Total管理の鍵となる。PFAS Crisis in 2018, Koreaに関連し、韓国半導体関連団体への技術提供が決定)」と、南京大学と産総研が開発し2025年に Nature communications に公表した「PFAS-AI 2 (生成AIを用いて試料中に存在する「全てのPFAS」を特定できる 世界初の人工知能ノンターゲット測定技術)」、ドイツCornelsen社が開発し米軍PFAS対策基本技術としても採用されている「PerfluorAd+」の三つに「CAR-PFAS Japan Verified」を提供済みです。現在検証中の PFAS 新技術 2件。
## 2026年2月4,5日に開催した、PFAS対策技術コンソーシアム国際講演会「PFAS対策技術の新展開」(2月4日)と「臨海副都心勉強会」(2月5日)は無事終了しました。内容の重要性を鑑み、政府より再配信を要請されています。再配信の日程は決まり次第事務局からアナウンス予定です。
# PFAS問題解決のための産学官新組織「PFAS Total Solutions : 略称 PFASsol」の設立に合わせて、二つの事務局の問い合わせ先を明記します。特に PFASsol 代表の谷保副部門長は大変多忙なため問い合わせは PFASsol 事務局へお願いします。PFASsolのオープンラボでは国内PFAS対策最新技術の見学コースも計画中、各企業の最新技術の展示や実演が可能です。日本人の悪癖である特定組織・企業への忖度から脱却した新体制に刺激され、共同研究・技術コンサルタントが 6件 契約中 !!
「PFAS Total Solutions 事務局」e-mail: M-pfas.total.solutions.office-ml@aist.go.jp 産総研のPFAS技術シーズ中心の問い合わせ
「PFAS対策技術コンソーシアム(CAR-PFAS Japan)事務局」 e-mail: pfas.info@campuscreate.com 上に限らない全ての産学官連携問い合わせ (必要に応じて PFASsol に繋ぎます)
# 現在多数の分科会・ラボラトリーの設立に向けてコアメンバーの調整が進んでおり、特に製造業の想定する99.9% (トリプルナイン)ではなく、99.9999999999% (トゥエルブナイン) のPFAS計測技術・分解技術・評価技術を国内で初めて実現する産学官新組織「 PFAS Total Solutions 」では、全ての国民に、全てのPFAS (PFAS Total) について、全ての問題解決 (Total Solutions) を提供します。10月31日、臨海副都心センター発表会は、600名以上の参加者、満員御礼 !!
##「もし アインシュタイン がPFAS研究を行ったら ? 」をテーマとする2025年度欧州PFAS対策技術現地見学会(10月8日から19日、12日間)が無事終了しました。成果がまとまり次第会員限定Brief Reportを準備、最終的には一般の目に触れる事の出来る形での公開を予定します。
# PFAS対策技術コンソーシアム会員有志による分科会 「PFAS対策製品開発分科会」 (2025年6月23日に発足)については事務局まで。
このホームページでは環境研究総合推進費 5-2401 「環境中PFAS の包括的評価を目指した総PFAS スクリーニング測定技術の開発」 (2024年4月より2027年3月) の「国民との対話」および日欧科学技術協力 (FORMAS/PARC) 等をリソースとし、2021年6月より2025年3月まで活動(会員要請により1年延長)した「産総研PFAS対策技術コンソーシアム」の新館として、最新情報を提供します。 ニュースレター、会員用データベース、定期講演会、国際講演会やPFAS対策技術現地見学会等の事業内容に変更はありませんが、新体制では、経済産業省・文部科学省承認の広域技術移転組織(TLO)として25年以上の実績を有する株式会社キャンパスクリエイトに事務局を移管する事で、特定組織に限定しない、より柔軟な産学官連携事業を可能とします。
旧コンソーシアムの活動により「リスク評価 only」 の国内PFAS問題認識から「PFAS汚染をどのように取り除くか ? 環境修復技術の国内普及」へと大きく舵取りに成功しました。新体制ではPFAS問題の本質である「多種多様な発生源の存在」と「特定産業界だけでは全体像の把握が困難」な状況に対応するために、全ての産業界とアカデミアの連携が可能な広域型TLOにより、初めてPFAS問題の解決が期待できます。
特にISO21675等PFASに関わる国際標準化活動、世界初の総PFAS測定技術や Nature Communications他、世界Top 1% 高引用件数論文等で確立した強力な国際的知名度により、多数の国際連携が可能、また進行中です。
また、欧州・中国の著名なPFAS専門家を国外スーパーバイザーとして迎える事で、ECHA規制などの「黒船」をも利用可能であり、国内外マッチングだけでなく、国内産業構造の根本的な刷新が期待できます。
2003年のPFOSコンソーシアムで、PFOS対策に消極的だった企業の多くは、過去20年間で倒産するか外資系に吸収されています。逆に産総研と協力してPFAS対策に先鞭をつけた数少ない企業は、既にPFASだけに頼らない事業へシフトしています。従って、PFAS問題は、比喩ではなく国内製造業の再興が成功するか否か、日本の将来を決定する試金石です。バイアスのかかった「二次情報」に惑わされず、本コンソーシアムの提供する「一次情報」を利用する事で、
「地球規模のPFAS問題に対して、国際社会の一員として日本に何ができるか」
を全ての日本人に考えていただければ幸いです。
2025年4月1日より、PFAS対策技術コンソーシアムの新しい事務局である株式会社キャンパスクリエイトのホームページ(https://www.campuscreate.com/pfas-office/)と並行して更新し、社団法人化までの準備期間として 2027年3月 まで活動予定です。
株式会社キャンパスクリエイトのホームページでは「会員向けサービス/データベース等」を公開しております。こちらをクリックしてください。
2025年3月31日以前のデータベース(旧ホームページ)は、下記をクリックしてください (2026年3月31日以降に削除予定です)。
- お知らせ (2026.2.12更新)
- 募集中 (2026.2.12更新)
- データベース (2025.9.24更新)
- # # Google Chrome の PDF 表示はキャッシュによって不安定なので、シークレットウィンドウでの閲覧がおすすめです # #
- 技術相談やマッチングについては、事務局の株式会社キャンパスクリエイト (pfas.info@campuscreate.com) にお問い合わせください。
- [PFAS対策技術コンソーシアム代表]
- 産業技術総合研究所 環境創生研究部門 上級主任研究員 山下信義
- [PFAS Total Solutions代表][環境研究総合推進費5-2401(環境中PFAS の包括的評価を目指した総PFAS スクリーニング測定技術の開発)代表]
- 産業技術総合研究所 環境創生研究部門 副部門長 谷保佐知
- [Swedish research council (FORMAS project 2024 - 2028)]
- エーレブルー大学 (MTM) 教授 Leo Yeung
- [LIFE-SOuRCE, European Partnership for the Assessment of Risks from Chemicals (PARC)]
- スウェーデン農業科学大学 (SLU) 教授 Lutz Ahrens
- [中国科学院]
- 南京大学 教授 Si Wei
- [事務局]
- PFAS対策技術コンソーシアム事務局 (株式会社キャンパスクリエイト)