お知らせ

2017-07-19

一般社団法人環境情報科学センターが発行している環境情報科学の46巻2号に「わが国と諸外国のサステナブル・レメディエーションへの取り組み」と題した解説記事が掲載されました。
(一般社団法人環境情報科学センターのご厚意によりPDF記事の公開可の許可をいただきましたので公開させて頂きます。)
PDFファイルはこちら、環境情報科学のHPはこちら

2017-06-02

Sustainable Remediationコンソーシアム H29年度通常総会第3回研究会、第5回GR-WGが開催されまし た。30名の方々の参加を得て、SR、GRに関する知見の共有、WG活動の報告、今後 の取りまとめ方の議論がなされました。

2017-04-10

最近のSR関係の資料として、2017年3月に開催された第12回土壌汚染処理技術フォーラム(東京都主催)の資料および2016年11月に経産省の勉強会で発表した資料を追加しました。

2017-03-27

第4回GR-WG第3回SR-WGが開催されました。

2016-11-22

 第2回・第3回GR-WG、第2回SR-WGが開催されました。

2016-08-01

 会員を更新しました。法人会員14社、個人会員8名となりました。

2016-06-27

WG開催のお知らせ  第1回SR-WG、GR-WGを7月20日に開催します。

2016-06-25

 会員アドバイザを更新しました。法人会員12社、個人会員7名となりました。

2016-06-15

 第1回研究会の資料をUPしました。(会員専用) 資料はこちらのページ

2016-06-07

 総会を開催しました。総会の資料はこちらのページ

2016-05-30

 会員を更新しました。法人会員11社、個人会員6名となりました。

2016-05-11

第1回研究会・総会を2016年6月7日に開催します。
第1回研究会の案内はこちら。PDFファイルはこちら

2016-05-11

 会員役員・アドバイザを更新しました。
法人会員8社、個人会員4名、アドバイザ4名でスタートします。

2016-02-15

 第1期の会員を募集中です。

2016-02-15

 SRコンソーシアムをHPを開設しました。

2016-02-01

 SRコンソーシアムを設立しました。

Sustainable Remediationコンソーシアムについて


 Sustainable Remediationコンソーシアムは、国立開発研究法人産業技術総合研究所 地圏資源環境研究部門(以下、産総研)に設立された産総研コンソーシアム*です。

 Sustainable Remediationとは、環境面の負荷を低減しつつ、社会面、経済面を含めてバランスのとれた土壌汚染対策の意思決定を実践していく概念です。これまで、産総研は、東京都環境局と、SRの評価ツールの開発(参考論文)、東京都環境局と「土壌汚染対策における環境負荷評価手法ガイドライン(2015年3月)」の策定、またISO/TC 190におけるSRの規格化への参画などの取組をして参りました。

 このような背景を受け、日本国内におけるSRの必要性、あり方を議論する国内研究会の必要性、さらには国際的な組織への参画について議論をする場として、SRコンソーシアムを設立いたしました。

国際的な組織としては、世界9カ国以上に支部があり、Sustainable Remediationについての各国の取り組みの共有、あり方について年1回程度の会議を開催している国際団体Surf(Sustainable Remediation Forum)の日本支部(Surf-JAPAN)としての活動も、本コンソーシアムが担う予定です。Surfは、政府や自治体、企業、コンサルタント、アカデミックなどのステークホルダーが設立した、Sustainable Remediationの活用促進を目的としている団体です(現時点では、日本支部を設立することで日本が何らかの活動や成果等に関して義務が発生することがないことは確認済みです。)

 本コンソーシアムでは、参加機関・参加者の皆様、アドバイザの有識者の方々と連携し、上記課題に取り組んでまいります。本コンソーシアムは、法人会員、個人会員、アドバイザから構成され、総会と研究会の開催、さらに上記目的を達するためのWG活動を実施してまいります。

本格的な活動は、2015年度5月より開始する予定です。ご興味のある皆様の参加、お待ちしております。お気軽にお問い合わせ下さい。

*産総研コンソーシアム:産総研が企業・大学等から会員を募り、会費(負担金)又は寄附金をいただいて産学官連携の支援、 成果の利用の促進、情報の収集及び提供等のため、テーマ別の研究会(産総研コンソーシアムと呼ぶ)を運営しています。



SuRF-JAPAN