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西暦2000年世界地熱会議(WGC2000)資料(非公式)

1. 広報用素材

西暦2000年世界地熱会議(WGC2000) が日本で5月28日から6月10日まで開かれました. 筆者は,JOC広報委員として,この会議の広報用CD-ROMの作成に関わり, そのための素材として,開催地別府,鹿角,盛岡周辺の 3次元地質鳥瞰図のムービーを 日本ニューメリカルアルゴリズムズグループ(株)[外部リンク]製ソフト IRIS Explorerと自作の専用モジュールを用いて作成しました. ご関心のある方は,下にいくつかのファイルフォーマットで 用意致しましたのでご覧下さい.なお,ここで利用したモジュール (ReadGSJmap100CとReadGSImeshC)は ダウンロードすることができます. また地調月報にこのモジュールについての 簡単な報告があります.

map of Kyushu(jpeg 48kb) map of Tohoku(jpeg 36kb)
[qtm 2.3M] [avi 2.2M] [mpeg 1.6M] [qtm 3.1M] [avi 3.0M] [mpeg 3.0M]

使用したデータは地質調査所 100万分の1日本地質図第3版CD-ROM版 メッシュ形式地質図データベースおよび 国土地理院[外部リンク]CD-ROM版メッシュデータ(標高) 250mメッシュです.

2. 写真集

3. WGC2000大会宣言(最終日Closing Ceremonyにて発表)

地球のエネルギー資源は有限であるにもかかわらず,産業の発展や人口の 増加に伴い,エネルギーの需要は増え続けています.化石エネルギー使用 により,世界はこれまで技術的,社会的に大きな発展を遂げてきましたが, その反面地球環境に対して過酷な負荷を与えています. すなわち人類は,二酸化炭素,窒素酸化物,硫黄酸化物,粒子状物質などを 放出することにより,地球温暖化,酸性雨,光化学スモッグなどを引き起こし, 動物や植物,さらには地球上のあらゆるものに大きな影響を及ぼしています.

このような状況下において,化石燃料に変わるクリーンなエネルギー資源の 開発が急務であることはいうまでもありません.その一つとして,地熱など の再生可能エネルギーの利用をなお一層進めることが不可欠であります. 既にいくつかの国においては,国策として地熱開発を推進しています. 高レベルの政府決定により,アイスランドでは,ほぼ90%の家庭とビルが 地熱により暖房され,またフィリピンでは,地熱発電の電力に占める割合 は26%にも達しています.他の多くの国も莫大な未利用の地熱資源を有して いることから,これは世界のよい先例であります.

これまでいくつかの政府や民間企業の研究開発投資により,地熱技術が 向上しています.このため地熱エネルギー利用に係るライフサイクルコスト はかなり低くなっています.これに環境コストを計算に入れると, 今後地熱資源が利用される機会はますます増える傾向にあります.

このような状況下にあって,西暦2000年世界地熱会議(WGC2000)は, 60カ国以上の参加を得て,国際地熱協会(IGA)と国内組織委員会 (JOC)の主催により,九州と東北で5月28日から6月10日まで開催 されました.これを機会に私たちは以下のことを宣言します.

  • 地熱は豊富で再生可能,かつクリーンな資源であり,地球と融和した 社会の持続的発展に欠くべからざるものであります.
  • 基本的にどの国も何らかの形で利用可能な地熱資源を有しています.
  • 世界の地熱賦存量は莫大であるにもかかわらず,まだそのほとんどが 利用されていないのが現状です.
  • 地熱資源の豊富な国においては,地熱利用を促進するために政府の コミットメントが必要であります.
  • 地熱技術のライフサイクルコストは,特に環境コストを考慮すると他の エネルギー資源に比べて十分競合可能であります.
  • 初期投資コストを低減し,地熱エネルギーの導入促進を図るには, 研究,開発,実証,ならびに市場開拓が必要であります.
  • 地熱利用を一層促進するための科学技術体系を構築し, 地熱技術者を育て上げるには長い期間を必要とします.
  • また

  • それぞれの社会や政府は,それぞれのエネルギーインフラの開発に 選択権を有しています.
  • 1992年のリオや1997年の京都で開催された地球温暖化防止に関する 国際会議の決定により,温室効果ガスの排出削減が強く叫ばれています.
  • 見識ある決定を行うために,社会のすべてのレベルにおいて正確かつ タイムリーな情報が必要とされています.
  • これらのことを考慮し,我々国際的な地熱コミュニティWGC2000は, 次の6項目を強く要求します.

  • 各国政府は,国民,人類および環境のために,国内の地熱資源の 開発に対して強くコミットすること,
  • 各国政府は発電,冷暖房,食物加工,養魚,冷凍,その他多くの 形態で利用可能な国内の地熱資源ポテンシャルを正当に評価すること,
  • 各国政府は地熱資源が従来型のエネルギーシステムと競合できるよう, 法的および制度上のフレームワークと経済的手段を講ずること,また, 各国政府は国内の地熱資源開発に投資することを促進するための政策, 規則および法律を採択すること,
  • 国連,世界銀行,その他の国際機関は,それぞれのプログラムに地熱エネルギー を強く組み込むこと,
  • 世界の地熱企業や関連機関は,地熱資源の開発を促進すること,
  • 各国政府,企業および関連機関は,地熱エネルギーの研究や技術の開発 ・実証に関する国際的な協力を推進かつ拡大すること.
  • 我々世界の地熱コミュニティWGC2000は,地熱エネルギーを必要としている 人類のためにその利用を促進し,地熱エネルギーに関する情報を世界に 提供し,クリーンで信頼性の高い地熱エネルギーの利用促進のために, 各国政府,国際機関,教育機関,その他関連機関を動かすことに全力を 尽くすことを宣言します.



    Naoto Takeno
    2000-07-18